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更新日:2024年4月1日
我が国のエネルギー消費は、2011年からは東日本大震災以降の節電意識の高まりなどによって減少傾向となっていますが、石油ショック前の1973年から2013年までを見てみると、工場などの産業部門は減少しているものの、事務所・商店や家庭などの民生部門と、自動車などの運輸部門での増加が大きいため、全体として1.3倍に増加しており、家庭部門においては、2.0倍に増加しています。
家庭用のエネルギー消費は、個人消費や世帯数の伸びにつれて大きく増加しています。
この背景には、生活の利便性・快適性を追求するライフスタイルの変化や、世帯数の増加などの影響があると考えられます。
消費電力量の大きい機器の対策と並んで重要なのが、機器を使用していないのに消費される待機時消費電力です。
家庭で1年間に消費する電力量のうち、約5.1%が待機時消費電力です。
これは一家庭における電気便座の消費電力量よりも大きく、省エネルギーの中でも見逃せないものとなっています。
近年では、待機時消費電力が小さい製品が増加していますので、機器を購入する際には、待機時消費電力が小さいものを選ぶことが大切です。
待機時消費電力を減らす対策は、以下のとおりです。
以上を実行することで、待機時消費電力を、約50%削減することが可能になります。
資源エネルギー庁ウェブサイト「一般向け省エネ情報」(外部サイト)
を加工して作成しています。
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